夫婦で住む家、家賃負担の割合は何が正解？

結婚したら、新しい家庭を築いていくために、夫婦で家を借りたり購入したりします。 もちろん、どちらかの両親と同居する夫婦もいらっしゃいますが、多くの新婚夫婦はまず自分たちだけの新居を構えることでしょう。

ここでちょっと気になるのが、新婚夫婦ふたりの家賃はどちらが負担するのが一般的なのか、ということです。
そこで、結婚後の夫婦の家賃負担の割合についてご紹介します。

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結婚したら、ふたりで生活するために様々な費用がかかります。
家賃もそのひとつです。しかし、その費用を誰が出すのかが問題になります。

ひとり暮らしをするのであれば、全部自分で払わなければならないので、そのような問題は起こりませんが、たりで暮らすのであれば、ふたりが協力し合わなければなりません。 生活についてたりで協力し合うのであれば、家賃についても協力し合うのが妥当であるように考えられます。
実際に、家賃を完全に折半にして暮らしている夫婦も多くいらっしゃいます。

しかし、家賃の完全な折半は、現実的に考えて難しい夫婦もいます。 その夫婦として、ふたつの場合があります。

ひとつ目は、夫婦のどちらかが仕事をしていない場合です。
どちらかに収入がなければ、当然のように家賃を折半にするのは、現実的ではありません。
例えば、遠距離恋愛をしていて、結婚したのをきっかけに女性が男性の方に身を寄せるために、仕事を辞めて専業主婦になった場合などが挙げられます。この場合、女性が同額の家賃を払うというのは難しいでしょう。

ふたつ目は、ふたりの収入に大きな違いがある場合です。
夫婦ともに同じだけの給料をもらっているのであれば、家賃の折半は問題のないことですが、収入に差がある場合には、家賃の折半は難しいです。
収入に差があるのに家賃を完全に折半にすると、収入の低い方からすると不公平感が出てしまいます。

共働きの夫婦の場合、ふたりでお金を出し合って家賃を払うのが一般的です。
しかし、収入に差があると低い方とっては大きな負担となるため、収入の割合に合わせて折半をするという夫婦も多いようです。

例えば、夫と妻の収入の割合が7：3であり、家賃が10万円である場合、夫が7万円を出して妻が3万円を出すということです。
そうすることで、家賃の負担の割合が平等に感じられ、不公平感がなくなります。

家賃などひとつひとつ生活にかかる費用を折半にしていると、振込など手続きが大変です。 そのため、項目ごとに分けて折半するというパターンの夫婦もいます。

例えば、食費は妻が出す代わりに、夫は光熱費全般を出すというようなことです。
家賃も生活費の項目のひとつとして、夫と妻のどちらかが払う代わりに、その他の生活費を負担するというパターンもあります。

大きな項目ごとに担当を決めれば、それぞれの支払いの手続きや管理が楽になります。
また、項目によってかかる費用も違うので、夫婦の収入の差によって、収入の多い方が大きい生活費を払い、収入の低い方が小さい生活費を払うことで、大体の調整ができます。

共働きの夫婦でも、財布をひとつにしている夫婦の場合、「折半」という概念がありません。
ふたりの給料が出たら、一旦同一の財布に入れて、そこから家賃を払うようにします。 そのため、「どちらがいくら支払う」という考え方ではなく、「家計からいくら支払う」という考え方になります。

この方法だと、「自由に使えるお金がなくなるのではないか？」と疑問を持つ方もいらっしゃいますが、この方法のメリットはお互いのお金の流れが明確になることです。
もちろんお小遣いも同じ財布から出しますが、貯金も同じ財布から行います。 いつまでにいくら夫婦で貯金をするか話し合いができるので、夫婦の今後の生活にかかる費用ついて明確にすることができます。

家賃の負担割合にしても、どの方法が良いのかについては夫婦によってさまざまです。
夫婦によって生活スタイルが異なりますし、お互いの関係性も異なります。
また、子どもが何人いるのかによっても生活のスタイルは異なりますし、夫婦の世代によっても考え方は異なります。

完全に家賃などの生活費を折半をしたからといって、夫婦で対等にいられるわけではありませんし、お財布を一緒にしたからといって、自由に使えるお金が少なくなるわけではありません。
家賃の負担割合だけでなく、生活費に関することは、どれが正解などはなく、その夫婦の選んだ方法でうまく運用していくしかありません。
お金のことだけでなく、一緒に暮らす前から将来のビジョンも含めてふたりでよく話し合うことが大切です。