結婚式の費用相場と内訳は？｜招待人数別の総額と自己負担額の目安

投稿日 2026/06/26　

結婚式の費用は「およそ何万円」と一括りには語れません。招待する人数や会場のタイプ、地域、時期によって大きく動き、同じ会場でもプランの選び方ひとつで百万円単位の差が生まれます。さらに気になるのが、見積もりの総額から実際にどれだけを自分たちで負担するのか、という点ではないでしょうか。

本記事では、2025年上半期の最新データをもとに、人数別の費用相場や地域差、支払い方法を解説します。資金計画の目安にしてください。

【早見表】招待人数別 結婚式費用の相場と自己負担額

結婚式の総額は、招待する人数によって大きく変わります。ハナユメが2025年上半期に実施した調査では、結婚式費用の平均は361.5万円、平均人数は46.8人。一方で招待人数別にみると、最少規模で約121万円、最大規模で約560万円と、4倍以上の開きがあります。「平均は約360万円」と聞いて高く感じる方も、ご自身の招待規模に当てはめれば、現実的なレンジがみえてきます。

下の早見表は、ハナユメの2025年上半期データをもとに整理した招待人数別の費用相場・ご祝儀見込み・自己負担金額の目安です。

招待人数	費用相場	ご祝儀見込み	自己負担金額
2〜10人	121.4万円	15.2万円	106.2万円
11〜20人	148.5万円	51.3万円	97.2万円
21〜30人	204.9万円	89.3万円	115.6万円
31〜40人	257.9万円	127.3万円	130.6万円
41〜50人	301.2万円	165.3万円	135.9万円
51〜60人	342.0万円	203.3万円	138.7万円
61〜70人	380.2万円	241.3万円	138.8万円
71〜80人	414.3万円	279.3万円	135.0万円
81〜90人	447.4万円	317.3万円	130.1万円
91〜100人	489.5万円	355.3万円	134.2万円
101〜110人	542.8万円	393.3万円	149.5万円
111〜120人	560.5万円	431.3万円	129.2万円

※出典：ハナユメアンケート（2025年1〜6月、調査数4,693名）

以下の章で、人数別の結婚式の費用について解説します。なお、出典は以下のとおりです。

• ハナユメアンケート
• ゼクシィ結婚トレンド調査2024（全国版）

10人以下の結婚式費用｜家族婚・少人数ウェディング

両家の親と兄弟姉妹のみで行う家族婚は、平均121.4万円です。挙式と会食を組み合わせたシンプルな構成が中心で、装花や演出を抑えた分、料理や空間にお金をかける傾向がみられます。

ご祝儀収入は平均15.2万円と限定的ですが、引出物や演出費の負担そのものが軽いため、自己負担額は約106万円となります。「結婚式にお金をかけたくないが、節目はきちんと残したい」というカップルに支持される規模感です。

20〜30人の結婚式費用｜親族中心＋ごく親しい友人

両家の親族に加え、特に近しい友人や職場の上司を数名招くスタイル。結婚式費用の平均額は、11〜20人で148.5万円、21〜30人で204.9万円が平均です。

料理を会席風のコース仕立てにしたり、衣裳を和装と洋装で2着用意したりと、規模が小さい分、1人あたりの満足度を上げる演出を取り入れやすいのが特徴です。ご祝儀は親族中心となるため1人あたり5万円前後となるケースもあり、自己負担額は約100万〜115万円ほどに収まります。

40〜50人の結婚式費用｜中規模・親族と友人を招待

「平均的な結婚式」のボリュームゾーンで、31〜40名で257.9万円、41〜50名で301.2万円が平均値となります。親族3割、友人4割、職場関係3割といったバランスを組みやすく、定番の演出と料理を一通り盛り込んでも予算が破綻しにくい人数帯です。

ご祝儀収入が127万〜165万円規模になり、自己負担は130万〜135万円程度に落ち着く水準です。また、会場側の標準プランもこの人数を前提に組まれていることが多く、選択肢の幅が広がるゾーンです。

60〜70人の結婚式費用｜標準的な人数の結婚式

60～70人は、標準的な参列人数を少し上回る程度です。金額に関しても、51〜60名で342.0万円、61〜70名で380.2万円が平均値です。人数が増えると会場の選択肢が一気に広がり、ホテル・専門式場・ゲストハウス・レストランウェディングのいずれにも対応可能になります。

ご祝儀収入も200万円超に達するため、自己負担は約138万円と中規模ウェディングからほぼ横ばいです。料理や引出物の単価設定で総額が30万円単位で動くため、見積もりの精査が重要な人数帯といえます。

80〜100人の結婚式費用｜大人数ウェディング

両家の親族と職場、友人を幅広く招くスタイルです。金額については71〜80人で414.3万円、81〜90人で447.4万円、91〜100名で489.5万円が平均となっています。

披露宴の演出に厚みを持たせやすい一方、装花や音響、サービス料のスケールアップも避けられません。ご祝儀収入は279万〜355万円規模に達するため、自己負担額は約130万〜135万円と、中規模の結婚式とほぼ同じです。「人数が多い＝自己負担が膨らむ」という思い込みは必ずしも正しくない、と捉えておくと判断がぶれにくくなります。

100人以上の結婚式費用｜大規模ウェディング

大規模な結婚式にあたる100人以上の結婚式の場合、101〜110人で542.8万円、111〜120人で560.5万円が平均値で、500万円台後半に達する規模になります。会場の収容能力も限られ、ホテル宴会場や大型ゲストハウスが中心の選択肢となるでしょう。

一方でご祝儀収入も400万円前後に達するため、自己負担は約130万〜150万円と、人数を抑えた中規模ウェディングと大きな差はありません。料理単価を1ランク上げる、引出物のグレードを揃えるなど、「人にかける費用」を厚くしやすいのが大規模ウェディングの特徴です。

地域別にみる結婚式費用の傾向

結婚式費用は地域差も無視できない要素です。同じ50人規模でも、エリアによって100万円前後の差が出ることがあるため、結婚式を挙げる地域の傾向を把握しておくと、見積もりの妥当性を判断しやすくなります。地域別に詳しく見てみましょう。

首都圏｜全国でもっとも高水準

首都圏（東京・神奈川・千葉・埼玉）は、結婚式費用が全国でも最高水準のエリア。会場のグレードが高く、料理・装花・衣裳の単価も全国平均を上回る傾向にあります。

総額は平均370万〜400万円台が中心で、ホテルウェディングを選ぶと500万円を超えるケースも珍しくありません。ゲスト1人あたりの単価も全国上位で、調査ではおよそ9.1万円と算出されています。

関西｜1人あたりの単価が高い傾向

関西（大阪・京都・兵庫・奈良・滋賀・和歌山）は、ゲスト1人あたりの料理・ギフト単価では全国でもっとも高いエリアとされています。ゼクシィの調査ではゲスト単価が約9.7万円に達し、招待人数を抑えても総額が膨らみやすい構造となります。

京都の老舗ホテルや神社婚など、伝統的なスタイルを選ぶと衣裳費用も高めに設定される傾向になりがちです。「人数より単価で総額が動く」と認識しておくと、エリア特有の見積もりに納得しやすくなります。

東海｜華やかな結婚式文化が残る

東海（愛知・岐阜・三重・静岡）、特に名古屋圏は「派手婚」の文化が根強く残るエリアとして知られ、ゲスト単価は全国でも高めの約9.5万円です。引出物のグレードや演出への投資も大きい傾向で、総額は350万〜400万円台が中心です。

一方、ご祝儀慣習も手厚いため、自己負担額は全国平均と大きく変わらないケースもみられます。両家の格式観をふまえた見積もり設計が、東海エリアでは特に重要となります。

北陸｜ゲスト数は少なめでも単価は上位

北陸（富山・石川・福井）は、ゼクシィの2024年調査で平均総額310.2万円、ゲスト数45.0人と、いずれも全国平均をやや下回るエリアです。

一方で、ゲスト1人あたりの単価は約8.7万円と全国5位タイの水準にあり、「規模はコンパクトに、おもてなしは手厚く」という結婚式観が反映された数字といえます。新郎新婦の地元での挙式が多く、両家の親族中心に組み立てやすい傾向もみられるエリアです。

東北｜ゲスト数は多めで1人あたりは控えめ

東北（青森・岩手・宮城・秋田・山形・福島）は、「結婚式は『家』として行うもの」という意識が比較的根強く残るエリアになります。親族や両親の知人、近所の方を含めた招待が多く、ゲスト数の平均は全国平均を上回るケースが目立ちます。

ただ、1人あたりの料理・ギフト単価は控えめな会場が多く、総額そのものは全国平均と同等か、やや下回る水準に収まりやすい構造です。ご祝儀総額の平均は全国平均より15万円ほど低い180万円前後という傾向がみられます。

北海道｜会費制で費用が抑えめ

北海道は伝統的に「会費制結婚式」が主流で、ゲスト1人あたり1.5万〜2万円の会費を受け取るスタイルです。ゼクシィの2024年調査では平均総額221.5万円と、全国15エリア中もっとも低い水準で、全国平均より100万円以上低い結果となっています。

ご祝儀を前提とした関東圏とは費用構造が大きく異なり、新郎新婦・ゲスト双方の負担が抑えられる仕組みが特徴です。会費の使途を明確に伝えるマナーも独自に発達しています。

中国・四国｜全国平均よりやや低めのレンジ

中国地方（岡山・広島・山口・鳥取・島根）と四国地方（徳島・香川・愛媛・高知）は、平均総額がそれぞれ306万円台、308万円台と、全国平均よりやや低めになります。地方都市の中規模会場が中心で、家族・親族と地元の友人を招くアットホームな構成が多くみられます。

また、総額が抑えめな分、料理や演出にメリハリをつけるカップルが目立つエリアです。県をまたいでゲストが集まる構成では、お車代の負担も合わせて計画しておきましょう。

九州・沖縄｜ゲスト数が多く総額が膨らみやすい

九州・沖縄は招待人数が全国平均より多い傾向にあり、80名〜100名規模の結婚式が珍しくありません。総額は400万円前後に達することもありますが、ご祝儀収入も比例して増えるため、自己負担額が極端に膨らむわけではない点に注意が必要です。

沖縄では地元の親族を中心に150名規模の披露宴が組まれるケースもあり、独自の文化的背景が費用構造にも反映されています。お車代や宿泊費の負担はやや大きくなりがちなので、ゲストリストの段階から想定しておくと安心です。

結婚式の自己負担額は平均で150万〜180万円前後

自己負担額とは、結婚式の見積もり総額からご祝儀収入を差し引いた金額のことです。会場へ最終的に支払う「現金として手元から出ていく金額」と言い換えてもよいでしょう。ハナユメの2025年上半期調査では、平均総額361.5万円から平均ご祝儀177.8万円を差し引いた183.7万円が自己負担金額となります。

さらにゼクシィ結婚トレンド調査2024では、親・親族からの援助平均が168.6万円と報告されています。援助を加味すると自己負担は15万円程度まで圧縮される計算です。

ただし、これはあくまでも理論値であり、親や親族からの援助がない場合は150万～180万円前後の自己負担額になると考えておきましょう。総額・ご祝儀・親援助の3要素がありますが、それぞれ別物として把握する視点が大切です。また、ご祝儀収入はゲスト人数に応じて増えるため、人数を絞ると総額は下がっても自己負担率は上がるケースもあります。

結婚式総額と「結婚全体の費用」は別物

押さえておきたいのが、「結婚式の総額」と「結婚に関連する費用の総額」の違いです。ゼクシィの調査では、結納・顔合わせから婚約指輪、結婚式、新婚旅行までを含めた結婚関連の総額は約454万円です。

結婚式単体の費用だけを見ていると、後から指輪や新婚旅行、新生活の費用が積み重なり、想定外の出費に追われる事態にもなりかねません。資金計画を立てる際は、結婚関連費用の全体像を一度俯瞰してから、結婚式に振り分ける予算を決める順序がおすすめです。

結婚式費用の主な内訳と項目ごとの相場

結婚式費用は、大きく分けて次のとおりです。

• 挙式料・披露宴会場費
• 料理・飲み物
• 衣裳・理美容・ブーケ
• 装花・ペーパーアイテム
• ギフト・引出物
• 写真・映像・演出

全体像をつかんでおくと、見積もり書を受け取ったときに「相場より高い項目はどれか」を判断しやすくなります。

挙式料・披露宴会場費

挙式料と披露宴会場費は、合わせて60万〜100万円が相場です。チャペル使用料や音響、控室の使用料なども含まれることが多く、会場のグレードによって幅が出ます。

ホテルや大型ゲストハウスは100万円を超えるケースも多く、レストランウェディングや会費制スタイルでは40万〜60万円程度に収まることもあるようです。なお会場費は「シーズン料金」が設定されていることが多く、繁忙期（春・秋）と閑散期（夏・冬）で20万円前後の差が出る会場も少なくありません。

料理・飲み物

料理・飲み物は、1人あたり1.5万〜2.5万円を見込みます。ゲスト数50人なら75万〜125万円規模となり、内訳のなかで最大のコスト項目です。ドリンクのフリーフロー、ワインのアップグレード、子ども用メニューの有無で総額は変動します。

ゲストの満足度に直結する項目だけに、ここを下げすぎると「料理が物足りなかった」という印象につながりやすい部分です。1人あたりの単価を1ランク上げるだけで結婚式全体の評価が変わるケースも多く、削減対象としては優先順位を下げたほうが無難でしょう。

衣裳・理美容・ブーケ

衣裳・理美容関連は、新婦のドレス・和装で平均50万円前後、新郎のタキシードで15万円前後が目安になります。これにヘアメイク、ブーケ、エステを加えると、新郎新婦の準備関連だけで80万〜100万円に達するケースもあります。

ドレスは「お色直し」で2着以上着る場合、当然ながら費用も比例して増加する傾向になるようです。色直しを1着に絞る、和装をやめる、レンタル先を会場提携店以外から探すといった工夫で20万〜40万円規模の節約が可能です。スマ婚のように衣裳の持ち込みが自由なプランであれば、外部レンタルや購入したドレスを使えるため選択肢が広がります。

装花・ペーパーアイテム

装花・装飾は20万〜30万円、ペーパーアイテム（招待状・席次表・席札など）は5万〜10万円が基本となります。装花はメインテーブルとゲストテーブルで分かれ、ゲスト人数が増えるほど比例して費用も膨らみます。

ペーパーアイテムは手作りで対応するカップルも増えており、招待状をオンラインに切り替える、席次表を簡略化するなどの工夫で数万円の節約につながる項目です。装花の色みや本数を抑え気味にしても、会場の照明やテーブルクロスでメリハリをつければ印象は損なわれません。

ギフト・引出物

ギフト・引出物は、ゲスト1人あたり5,000〜8,000円が一般的な水準です。引出物・引菓子・縁起物（プチギフト）の3点セットが定番ですが、最近は「引出物宅配サービス」を活用してゲストの手荷物負担を減らすカップルも増えています。

ゲスト層によって金額を変える「贈り分け」も同様で、親族・上司・友人で1,000〜2,000円ずつグレードに差をつけるケースが多くみられる項目です。総額に反映されやすい部分のため、リストアップ段階で予算配分を考えておきましょう。

写真・映像・演出

写真・映像は合わせて30万〜50万円、演出（プロフィールムービー・余興・キャンドルサービスなど）は10万〜30万円が目安です。近年は「前撮り」を活用するカップルが増えており、当日とは別に5万〜15万円程度を確保するケースがスタンダードです。

プロフィールムービーを自作する、エンドロールを式直後ではなく後日配信に切り替えるといった工夫で映像演出費を圧縮することも可能になります。記録としての価値が高い項目のため、ゼロにするより削減幅を見極める発想がおすすめです。

人数以外で結婚式費用が変わる要素

招待人数や地域に加え、以下の要素で結婚式の費用は大きく変わります。

• 会場のタイプ
• 日取りと季節
• 持ち込み料の有無

同じ50人規模であっても、これらの組み合わせ次第で総額が100万円単位で変わるため、見積もりを比較する前に押さえておきたいポイントです。

会場のタイプ

ホテルウェディングは平均より10〜20％高め、レストランウェディングや会費制のスタイルは2〜3割安く収まる傾向です。専門式場やゲストハウスはこの中間に位置し、選ぶ会場のタイプで100万円単位の差が生まれます。

ホテルは設備とサービスの厚みで価格が上がる一方、レストランは料理に重点を置いた構成、ゲストハウスは貸切感と自由度が魅力です。何を重視するかでタイプを選ぶと、費用と満足度のバランスを取りやすくなります。

日取りと季節

「大安の土曜日・午後」は最も人気が集中する枠で、価格も最上位設定です。一方、平日プラン・仏滅プラン・ナイトウェディングなど、需要が下がる枠を選ぶと20〜30万円単位の割引が適用されることもあります。

季節では、ベストシーズンとされる5月・10月・11月は予約も価格もピークです。逆に7〜8月の真夏、1〜2月の真冬は会場側のプロモーションが多く、同じ内容でも20万円前後安く挙げられる可能性があります。仕事の都合がつくのであれば、有力な選択肢として検討する価値があるでしょう。

持ち込み料の有無

会場によってはドレスや引出物、ペーパーアイテムなどを外部から持ち込むと、1点あたり数万円の手数料が発生します。事前に持ち込み可否と料金体系を確認しておくと、後から発生する「想定外の出費」を抑えられます。

特にこだわりのアイテムを外部発注したいカップルにとっては、契約前のチェックが必須です。スマ婚は持ち込み料無料を基本としており、衣裳・装花・ペーパーアイテムなどを自由に選びやすい仕組みが用意されています。

結婚式費用の支払い方法とタイミング

結婚式費用の支払いは、以下の方法が考えられます。

• 主な支払い手段は現金一括
• 後払い・分割対応の式場も増加中
• ブライダルローンを活用する方法も

原則として「式の1〜2週間前までに全額前払い」が一般的です。ご祝儀は当日受け取るため、立て替え期間が発生する点を踏まえて資金準備を進める必要があります。

主な支払い手段は現金一括

最もシンプルなのが現金一括払いで、振込または会場での持参で対応します。近年はクレジットカード払いに対応する会場も増えており、ポイント還元を狙ってカードを利用するカップルも一定数います。

会場によってはカード払いに3〜5％の手数料が上乗せされる場合もあるため、事前確認は必須です。月額利用限度額の関係で全額を1枚のカードで支払えないこともあり、複数カードでの分散払いに対応できるかも確認しておくと安心です。

後払い・分割対応の式場も増加中

最近は「式後払い」に対応する会場も登場しており、ご祝儀を受け取ってから支払いに充てられる仕組みを採用しているところもあります。前払い分の現金を立て替える必要がなくなり、自己負担分のみを後から精算できるため、貯蓄を切り崩したくないカップルにとっては大きな安心材料になるでしょう。

スマ婚でも、自己負担を抑えるためのプラン設計と支払いタイミングの相談に応じており、無理のない資金繰りを提案しています。分割払いに対応する会場もあるため、契約前の確認をおすすめします。

ブライダルローンを活用する方法も

自己資金が不足する場合の選択肢として、ブライダルローンも候補に挙がります。金利は年3〜10％台と幅があり、銀行系のローンは比較的低金利で借りやすい一方、信販系は審査が早く、結婚式直前でも申し込みやすいのが特徴です。

借入額は50万〜500万円程度に対応するものが多く、返済期間は最長10年程度が基本です。ご祝儀収入を返済の一部に充てれば、月々の負担はさらに軽くなります。利息を含めた総返済額をシミュレーションしたうえで、無理なく返済可能な金額に絞り込みましょう。

結婚式費用を賢く抑えるポイント

費用を抑えるというと「演出を削る」「ゲストを減らす」といった発想に偏りがちですが、満足度を保ったまま総額を圧縮するアプローチも多数あります。代表的なポイントは以下の通りです。

• 平日・仏滅・オフシーズン（真夏・真冬）など、需要が下がる枠を選ぶ
• 持ち込み自由の会場を選び、ドレスやペーパーアイテムを外部から調達する
• 装花や映像演出など、ゲストの記憶に残りにくい項目から削減する
• 料理と引出物は満足度に直結するため、優先的に予算を配分する
• パッケージプランを起点に、不要な項目を引き算で削る発想を取り入れる
• 見積もりを「総額」ではなく「自己負担額」で評価する習慣を持つ

結婚式費用に関するよくある疑問

結婚式費用の判断で迷いやすいポイントを、Q&A形式で整理しました。

親からの援助はどの程度受けているのか

ゼクシィの2024年調査では、結婚式費用について親・親族から援助を受けたカップルの割合は約7割、援助額の平均は168.6万円です。両家で同額を出し合うケースや、片方が住居資金、もう片方が結婚式資金として分担する例もみられます。金額そのものより「いつ、どのような名目で援助を受けるか」を両家で事前にすり合わせておくことが、後のトラブル予防につながります。

キャンセル料はどのくらい発生するのか

キャンセル料は、契約日からの経過期間と式までの残日数に応じて段階的に上がります。多くの会場では、6カ月前で見積もりの10〜20％、3カ月前で40〜50％、1カ月を切ると80％以上となるケースもあります。契約時に必ずキャンセル規定を確認し、コピーを保管しておきましょう。延期・縮小対応の可否についても、合わせて確認しておくと安心です。

お車代やお礼はどのくらい必要なのか

ゲストへのお車代は、遠方からの招待者に交通費の半額〜全額を包むのがマナーです。1人1万〜3万円が目安で、宿泊が必要な場合は別途宿泊費を負担することもあります。主賓や乾杯の挨拶を依頼した方には1万〜3万円のお礼、受付や余興を担当してくれた友人には3,000〜5,000円のお礼を渡すのが慣例です。見積もりに含まれない出費のため、現金で別途準備しておきましょう。

二次会の費用はどう考えればよいのか

二次会は会費制が基本で、1人あたり男性6,000〜8,000円、女性5,000〜7,000円が相場です。会場費・飲食代・景品代を会費でカバーし、不足分を新郎新婦が負担するスタイルが一般的です。総額10万〜20万円程度の自己負担を見込んでおくと安心でしょう。なお、二次会を実施するかどうか自体に迷っている場合は、メリット・デメリットを整理した別記事もご参考ください。

【関連記事】結婚式の二次会はやらなきゃよかった？後悔の声と判断のポイント

まとめ

結婚式費用は「平均値だけでは判断できない」のが実情です。実際に必要な金額は招待人数、会場、地域、こだわりたいポイントによって大きく変わります。総額に加えて、ご祝儀と親からの援助を差し引いた「自己負担額」で判断する習慣を持つことが、無理のない資金計画への近道です。さらに結婚式単体だけでなく、指輪・新婚旅行・新生活まで含めた全体像で考えることで、納得感のあるスタートが切れます。

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