結婚式のキャンセル料や延期料 いつから、いくらかかる？

数か月先の予想ができないコロナ感染の流行。予定していた結婚式をキャンセル・延期する新郎新婦が後を絶ちません。
今回は、結婚式のキャンセルや延期をすると、いつからどのくらいキャンセル料・延期料がかかるのかわかりやすくご紹介します。

結婚式の「キャンセル」と「延期」の違い

キャンセルとは・・・

本契約まで結んでいたが結婚式を行わないこと。

延期とは・・・

本契約まで結んでいたが予定していた日には結婚式を行わず、別の日に変更すること。延期を決めた時点では振替日が未定のこともある。

仮契約でもキャンセル料はかかる？

ブライダルフェアなどに行って気になる会場とはとりあえず仮契約をする方も多いと思います。仮契約をしただけで本契約はしていない時点では、キャンセルしてもキャンセル料はかからないことがほとんどです。

「いつ」から「どのくらい」キャンセル料がかかるか確認しておこう

キャンセルや延期については、契約書の「約款」の「解約期日」にキャンセル料などが書いてあります。
旅行のキャンセルと同じように、いつキャンセルするかでキャンセル料が異なります。
キャンセル料がかかるのは具体的に何月何日からなのか、キャンセルの連絡をした日なのか、それとも正式にキャンセルの書面を交わした日なのか、式場によって異なるので担当プランナーに確認しておきましょう。

結婚式キャンセル料例

結婚式日の179日～150日前まで	申込金の全額＋実費
149日～90日前(約3ヶ月前)まで	見積り金額の20%＋実費
89日～60日前(約2ヶ月前)まで	見積り金額の30%＋実費
59日～30日前(約1ヶ月前)まで	見積り金額の40%＋実費
29日～10日前まで	見積り金額の45%＋外注解約料（司会など）＋実費
9日～前日まで	見積り金額の45%＋外注解約料＋納品済み物品代金
結婚式当日	見積り金額の100%

なぜキャンセル料・延期料がかかるの？

まだ結婚式を挙げていないのに、キャンセル料がかかるのは不満に思う人もいるかもしれません。

結婚式は当日だけでなく、契約から数回行う打ち合わせの時点でスタッフ人件費や事務手数料がかかっています。また、予約していた会場はその期間他の人に販売ができないことから、その会場をふたりのためにキープしていた対価としてキャンセル料を請求できるのです。

コロナ禍のキャンセルでも自分たち都合？

コロナの感染拡大以降、緊急事態宣言期間においても、結婚式は国や地域から開催を禁止されてはいません。予定通り結婚式を挙げるか決断するのは新郎新婦なのです。そのため新郎新婦都合のキャンセルや延期とみなされキャンセル料・延期料が発生するのです。

ちなみに、式場によってはコロナ禍に限りキャンセル料や延期の変更料を柔軟に対応をしてくれるところもあるようです。

どこに相談したらいい？

結婚式のキャンセル料・延期料については多くの新郎新婦が悩んでいます。SNSなどでいろいろな意見が見られますが対応は式場によって異なるので、「国民生活センター」など中立公平に相談にのってくれる機関に相談するのがおすすめです。

最後に

結婚式のキャンセル料・延期料について説明しましたが、いかがでしたでしょうか。
結婚式は金額が高いのでトラブルがおこりがち。そうならないためには、疑問や不安に思ったことがあったら担当プランナーに相談してクリアにしておくことが大切です。