近いうちに結婚式を控えている、そんなときに身内に不幸があったらどうしますか？
そのまま執り行う/延期する/中止する、どれかを選択し、決断しなければなりません。いつ起こるか分からないからこそ、知っておいてほしい役立つ情報をまとめましたので参考にしてください。
目次
中止・延期の場合は、キャンセル料が発生する場合がある
中止の場合、どこまで式の準備をしているかでキャンセル料に幅がありますが、高確率で、キャンセル料を取られてしまうことになります。延期の場合も式場によって、お金が発生する場合があります。まずはキャンセル料金の詳細をご自身で式場に確認しましょう。経済的な面のみを考えるのであれば、身内の不幸があっても予定を変えずに式を執り行いたいところですね。
仮予約か、本予約かでキャンセル料が変わる
中止・延期する際に発生する料金にはどのようなものがあるのでしょうか。
まず契約をどこまで進めているかで料金発生の有無が変わります。まだ式場での予定日はおろか、そこで式をするかも決めかねている状態を「仮予約」、そこの式場での予定日も決めている状態を「本予約」の2つに分かれます。本予約になると、日程を決め、内金の支払いもあります。本予約をした上でキャンセルの場合、内金が戻ってこないケースもあります。仮予約であればキャンセル料などはかからないので安心です。カタログギフトなどの引き出物は、納期直前であるとキャンセルも出来ないこともあります。そうなると料金を支払った上で自身では使用する予定のなかった引き出物を引き取らなければなりません。
亡くなった方との関係性を確認しよう
亡くなった方が自身にとってどのような関係であるかが重要です。普段から親交がない方であれば、それほど問題にはならないでしょう。ただ自身はよくても、式を行うことは親戚一同に向け婚姻を示すものでありますから、親や兄弟を含め、近親者の気持ちを慮ることが大事です。それとなく話を振ってみて、反対されるようなことがなければ問題はないといえます。
身内の反対を押し切るのはやめたほうがよいかも
親などから反対されているのに強行するのはやめたほうがよいでしょう。経済的な問題があったとしても、この先長い付き合いとなる親類者に対して、不快な気持ちを与えてしまっては婚姻そのものも祝福されず、何のための式なのかわからなくなってしまいます。不快な気持ちで参列されては、祝福されることなく、さらに今後式を行ったことがあとを引くような事態は避けるのが無難でしょう。
客観的・多角的に判断をしよう
経済面、逝去された方との関係性、身内の意見など様々な面から結婚式を執り行うかを判断しましょう。決して、自分勝手に決めてしまうと、あとで後悔したり、関係性が悪化することにつながりますので気をつけましょう。