めでたく婚約を結べても、結婚するまでの間が無事スムーズにいくとは限りません。
様々な出来事が原因となり、「このまま結婚はできない！」となってしまうこともあります。
婚約を結んだ後、それを解消したいと決意した時に知っておきたいポイントをチェックしておきましょう。
どんな理由であっても婚約は解消できる？
婚約が成立した後、正当な理由なく婚約を解消することはおすすめできません。
というのも、婚約を結んだ後、2人には夫婦として生活を送っていくために努力をしなくてはいけない義務が生じているからです。
そのため、一方的に婚約を破棄した場合、相手側から損害賠償や慰謝料の請求を受ける可能性が出てきます。
裁判所が正当な婚約解消理由として認めているものは、浮気やDV、失業など、結婚後の円満な生活が脅かされる可能性がある場合のみです。
「やっぱり性格が合わない」や、「親兄弟が許してくれない」などは、認められている理由ではないため、一方的に婚約解消をすることは賠償リスクを負うことになります。
婚約解消をする方法
婚約解消をする場合、当人同士が納得した解消ならば、特別に何か手続きを踏んだり、何かを通したりする必要はありません。
ただし、正当な理由であるかの判断がつかず、泥沼になってしまった場合は、弁護士を介して話をまとめるという選択肢もあります。
式場や新婚旅行を申し込んだ後に婚約を解消することになってしまった場合は、速やかにキャンセルの手続きをしましょう。
キャンセル料の支払いは、解消理由を作った側が明確な場合、原因側が支払います。
ケースによっては、双方で折半をすることもあるでしょう。
関係者への報告を速やかに
続いて、関係者に婚約解消の報告をします。
特に仲人や挙式の受付など、特別な役割を依頼した人がいる場合は、すぐにお詫びと報告の連絡を入れましょう。
婚約の通知や、挙式の招待状を送付してしまった後の婚約解消の場合は、婚約解消通知書を郵送します。
事細かに婚約解消理由や経緯を説明する必要はありませんが、喜んでくれた人たちへのお詫びの言葉は添えるようにしましょう。
お祝いをもらっている場合、贈り主にお祝いと同額の現金や商品券を返すことも必要です。
宗教への入信の強制や、義父母の圧力の強さなど、婚約を結んだ後に新たに知る相手の一面は何かとあるものです。
結婚前に不安になるマリッジブルーという症状もあるため、もやもや＝即婚約解消！と先走らず、まずは友人に話を聞いてもらうなどして、冷静に判断できる環境を整えましょう。