結納の費用はだれが支払う？結納金や結納返しの相場は？

結婚準備の一大イベントとも言える「結納」ですが、結納の際には親睦を深める意味でも食事会を行うのが一般的です。

しかし改まった食事会となると、それなりに費用もかかるもの。

結納では結納金や結納品、結納返しなどでお互いにさまざまな費用がかかるため、結納式の会場費や食事代など、伝統的な取り決めのない部分の費用分担は特に気になるところです。

そこで今回は、結納後に食事会を開く場合、その食事代は誰が支払うものなのかをご紹介します。

結納にかかる費用とは

まずは結納費用について基本的な部分を確認しておきましょう。

結納には会場費や食事代、結納金、結納品の費用、結納返しの費用など、さまざまな名目で費用がかかります。

結納式の会場費・食事代

結納式の会場費は、結納を行う場所によって大きく変わります。

女性側の実家で行う場合にはもちろん会場費はかかりませんが、レストランや料亭を利用したり、ホテルの結納プランを利用したりした場合には会場費が必要となります。料金は結納や食事会のスタイルによっても異なるものの、食事代を含めて5万円～15万円ほどかかったという人が多いようです。

結納プランのあるお店やホテルではプランごとに料金や内容が変わる場合が多いので、予約時に確認しておきましょう。

結納金とは？相場はいくら？

結納では結納品のひとつとして、男性側から女性側へ結納金が贈られます。結納金は女性が嫁ぐ際の準備に使う支度金として贈られるもので、相場は平均して100万円ほど。

「キリがいい」、あるいは「縁起がいい」金額が選ばれることが多く、中でも100万円は「一包み」と呼ばれることもあり結納金の定番とされています。

一方で割り切れることから、100万円以外の偶数は縁起が悪いとされています。そのため50万円、70万円など、奇数の結納金が贈られることも多いそう。

ただし例外として80万円は末広がりの「八」を連想させることから、偶数でも縁起のいい金額であると言われています。

結納品・結納返しとは？相場はいくら？

結納品は結納金以外の品物のことで、婚約の証として贈られるものです。

男性側が用意して女性側に贈るケースと、お互いに用意して贈り合うケースがあります。

結納品は一般的に3品目、5品目、7品目など、縁起のいい奇数になるよう用意します。内容は関西や関東など地域によって異なりますが、一般的にはよほど高級な品を使わない限り、9品目用意しても20万円以内に収まることが多いようです。

一方の結納返しは、結納金や結納品を受け取った女性側が男性側にお返しするものを指します。金額は10～20万円、あるいは50～60万円ほどであることが多く、金額・内容ともに地域やしきたりによって大きく異なります。

食事会費用、最も多いのは「本人たちが折半」

元々、「結納式にかかる接待費用は女性側が全額負担するもの」というのが一般的な考え方でしたが、昨今は結納式と食事会を分けて考え、食事代は結婚する本人たちが折半して負担するというケースが増えてきているようです。

結婚資金として両親から援助してもらう人も多く、「食事代くらいは2人で出したい」と考える人もいるようです。

費用負担は本人や両家の意向によって異なる

結納は地域によってしきたりや慣習が大きく異なり、土地それぞれの考え方があるため、一方の家では常識だったものがもう一方では非常識ということにもなりかねません。

今後の両家の付き合いのためにも、できるだけトラブルは避けたいものですよね。

そのため、実際の費用負担をどうするかは2人だけで決めるのではなく、両親で話し合って決めるのが一般的です。

結納を新婦の家で行うから新婦側が費用を負担するものという考え方もあれば、新婦には結納の準備などで手間をかけているから新郎側が費用負担するものだと考える人もいます。

また、結納返しの代わりとして食事代を負担したりと、他の費用との兼ね合いでどちらが費用負担するかを決めるという声も。

そのため地域のしきたりだけではなく、カップルごとの事情に合わせて費用負担を決めることをお勧めします。

まとめ

結納にかかる費用やその内容、食事会費用の負担についてご紹介しました。

古くから、結納式の接待費用は女性側が負担するものとされてきましたが、最近では新郎新婦本人たちが折半して負担するケースが多いようです。しかし地域ごとの慣習や両親の考え方などもあるので、費用負担をどうするかは二人で勝手に決めてしまわず、お互いの両親とあらかじめ話し合っておく必要があります。

結婚とは二人だけでするものではなく、二人を通して両家が結び付くことを意味します。

食事会で楽しみながら親睦を深めるためにも、しっかり話し合って無理のない費用分担を決めておきたいですね。