結婚による新居の初期費用はどう分担する？

結婚が決まり、二人の生活をスタートさせるためには、まず新居を決めなければなりません。

そこで出てくるのが、お金の問題です。

新婚の二人にとっては、なかなかしにくいお金の話ですが、これからの人生をともに歩む相手なのですからそんなことは言ってられません。

今回は、新居に対する初期費用などの負担について考えてみます。

初期費用で必要な金額は？

新居の初期費用は地域にもよりますが、トータルして考えると80万円から140万くらいになります。

内訳はこんな感じです。

敷金礼金、1ヶ月分の賃貸料	30万～50万
引っ越し費用	10万～15万
家具購入費	20万～40万
家電購入費	20万～30万

結構な額になりますね。

初期費用はどちらが負担するのがセオリー？

では、その初期費用はどちらが負担すべきものなのでしょうか。

お互いに折半する

ひと昔前は、結婚にかかる費用は男性側がメインで負担をするケースもありましたが、最近は男性同様に働いている女性も多く、分担して支払うことが多いようです。

このとき、トラブルを避けるために同額ずつ負担するというケースも多いそう。お互いにこの方法で負担がなければ、最もわかりやすくスマートな方法かもしれません。

収入の割合に応じて負担する

もっとも、一方が会社員で一方がフリーターという場合など、収入に格差がある場合は不公平感が生じかねません。

結婚に際してお互いの収入を開示し合い、収入の割合に応じて負担額を決めるというのもおすすめの方法。結婚生活が始まってから「相手の収入を知らない…」なんてモヤモヤするのも防ぐことができます。

共同貯金から支払う

結婚を意識し始めたら、新生活を見据えて共同貯金をスタートさせるのも良いでしょう。目標額まで貯金できたら、新居探しをスタートするという方法もあります。

ただしこの方法の場合、せっかく結婚に向けて動き出した歩みが止まってしまうというデメリットもあります。

お互いに結婚したいタイミングがあって、それに向けたステップを楽しめるふたりならこの上なくいい方法かもしれません。

こだわりたいポイントで分ける

住居と家具・家電など、お互いにこだわりのある分野で分けるという方法もあります。

特に調理家電は多く料理をする人が決めた方が、後々の不平不満も出にくいもの。家具についても、こだわりたい人が費用を負担するのがトラブルを防ぐポイントです。

お互いの両親から援助してもらえる場合も

新生活を始めるにあたって、結婚準備費用として両家の両親から援助してもらえることも。

特に一人暮らしをせずに実家に住んでいた場合、実家に入れていた生活費を親が貯金していて新居費用として渡してくれた、なんてケースもあるそうです。

ただし、いくら親子であってもお金の話は切り出しにくいもの。

末永く円満な親子関係を保つためにも、こちらから相談するのではなく、あくまで両親が提案してくれた場合に初めて両家で相談し合う、という形にした方がよさそうです。

この機会に家計管理についても考えよう

結婚式費用や新居費用など大きなお金が動く入籍前後は、結婚後の家計管理について考えるいいタイミングでもあります。

どちらか一方がまとめて管理するのか、お互い別々に管理しながらあらかじめ決めた金額を出し合うのか、家計管理の方法は家庭によって様々です。

ふたりがこれからどういう方法で家計を管理していくのか、このタイミングで話し合っておけると、結婚生活でお金関係の不満が生じるのを防ぐことができそうですね。

 ふたりが納得できる方法を話し合って

結婚にかかる初期費用は、どちらが負担すべきという決まりはありません。ふたりが納得できる方法なら、それが正解です。

最近では、結婚後も仕事をお互いに続けたり、家事も夫婦で分担しているケースが増えてきています。

資金面についても、お互いに負担のないよう協力し合うカップルが増えていると言えそうです。